今回は、チコちゃんに叱られる! ▽梅雨とは▽さいとうの謎▽カレーうどんの不思議 初回放送日: 2023年5月26日の番組内容を紹介。
なんで梅雨ってあるの？
なんで梅雨ってあるの？
本日の最初の話題。
本日のゲストは、高橋一生さんと飯豊まりえさん。
早速一問目に。
チコちゃん「ねぇねぇ岡村、この中で一番、天気予報をかかさずチェックしているステキな大人ってだーれ？」
この問題は、高橋さんが回答者に。
チコちゃん「毎年、春が過ぎると梅雨になるわよね？なんで梅雨ってあるの？」
高橋さん「地形的な配置として、、、半球のちょっと上あたりにあるから。」といった趣旨の回答。
正解に至らず、叱られちゃいました。
チコちゃんの答えは、「チベット高原があるから。」
チベット高原があるから
梅雨の定義は、春の終わりから夏にかけて雨や曇りが多く現れる現象のこと。
その原因はチベット高原にあるとのこと。
チベット高原とはヒマラヤ山脈など世界最高峰の山脈が連なる平均標高4000m以上のユーラシア大陸最大規模を誇る高原。
日本からの距離は約4000kmも西に位置しています。
標高の高いチベット高原では夏が近づくと強い太陽の日差しで地面が温められ、気温が上昇します。
チベット高原上空には暖かい空気がたまります。
暖かい空気は軽いためにその下では気圧が下がります。
その下がった気圧に向かってインド洋から大量の水蒸気を含む風が吹き込みます。
この湿った風は地球の自転の影響で起きる南西風(モンスーン)に乗って日本付近へ。
さらにアジア大陸の上空には亜熱帯ジェット気流という非常に強い西風が常に吹いています。
このジェット気流に乗ってチベット高原の暖かい空気も日本へ。
日本に辿り着いた暖かい空気の下に湿った空気が多量に流れ込むと雨雲が発生。
積乱雲が発生します。
この暖かくて湿った空気が、日本上空で北側の冷たくて乾いた空気とせめぎ合い。
この境目の部分が梅雨前線。
せめぎ合いをしながら、長く留まります。
広い範囲で雨や曇りが続く事に。
これが梅雨前線、発生のメカニズム。
梅雨入り宣言の移り変わり
気象庁による梅雨入り発表は「〇日ごろ梅雨入りしたとみられる」のようにかなりフワッとした表現。
そこには紆余曲折がありました。
梅雨入り発表がスタートした1986年ごろの表現から、現在まで、変化してきました。
1986年は「梅雨入りしたとみられる」といった表現。
変化したのが1993年。
この年日本では活発な梅雨前線の影響で日照不足や低気温が9月ごろまで続く歴史的な大冷夏。
気象庁では一度発表した梅雨明け宣言を撤回することにもなりました。
元来、梅雨入り・梅雨明け発表は、大雨や長雨による自然災害リスクの注意喚起のため。
しかし、農業や建設などの仕事に携わる人たちにとっては仕事上有益な情報。
梅雨のタイミングを知りたいという関係者の願いもありました。
結局この1993年は梅雨明けを特定できずに終えます。
「外すぐらいならそもそも発表する意味がない！」と国民からの猛バッシング。
そこで1995年に梅雨入り・梅雨明け発表は「今月上旬の後半に梅雨入りしたとみられる」という文言に。
気象庁で定められている梅雨入りの条件には、
平年の梅雨入り時期が近づく
向こう一週間の予報が雨または曇り
発表当日の天気が雨や曇りなどがあります。
これらが揃って初めて梅雨入り発表となります。
実際の梅雨の訪れは毎年まちまち。
梅雨の判断は非常に難しいとのこと。
そこでふわっとした言い方に改められました。
しかし、今月上旬の後半という表現はとても分かりにくい。
「気象庁は逃げている」が国会で追及される事態にまで発展。
そのため、この表現はたった2年で打ちきりに。
1997年から登場したのが「〇日ごろ梅雨入りしたとみられる」という表現に変わりました。
結論
というわけで、
「なんで梅雨ってあるの？」は、
「チベット高原があるから」
でした。
解説してくれたのは
気象庁の及川義教さん。
気象庁
気象庁（きしょうちょう、英: Japan Meteorological Agency、略称: JMA）は、日本の行政機関のひとつ。気象業務の健全な発達を図ることを任務とする国土交通省の外局である。
概要
1875年（明治8年）6月1日に発足した内務省地理寮東京気象台（のちに中央気象台と改称）を前身とする[3]。1895年（明治28年）の文部省への移管、1943年（昭和18年）の運輸通信省への移管を経て、1945年（昭和20年）に運輸省の所管となった[3]。1956年（昭和31年）7月、運輸省の外局に昇格するとともに気象庁に改称した[3]。2001年（平成13年）1月、中央省庁再編に伴い国土交通省の外局となった[3]。
気象庁長官を長とし、内部部局として総務部、情報基盤部、大気海洋部、地震火山部の4部を本庁に置くほか、施設等機関として気象研究所、気象衛星センター、高層気象台、地磁気観測所、気象大学校を設置し、また、地方支分部局として、国土全域を分轄する形で5つの管区気象台を設置している。管区気象台の下には下部組織として地方気象台と測候所が各地に点在している。
かつて日本では、気象情報は軍事機密に関わるものと取り扱われて国家が独占するために、気象庁がその業務を管轄してきた。しかし近年は、1995年（平成7年）5月に民間気象事業者による局地天気予報の自由化がなされたように、気象情報業務の民間への開放が段階的に進み、気象庁の業務は次第に国民の生命・財産の保護にかかわる事項に限定されつつある。たとえば、1955年（昭和30年）以来、毎年3月から4月にかけて、気象庁では桜の開花予想の発表を行ってきたが、気象庁と同等の情報提供が民間気象事業者から行われているとして、2009年（平成21年）をもって桜の開花予想の発表を取りやめた[4]。ただし、桜の開花の観測は、生物観測の一環として継続している[4]。
所掌事務
気象業務の健全な発達を図るため、国土交通省設置法第47条は同法第4条に列記された所掌事務のうち、気象庁が分掌する事務として計9号を規定している。具体的には以下に関することなどがある。
宇宙の開発に関する大規模な技術開発であって、気象業務に係るもの（第16号）
気象業務に関する基本的な計画の作成及び推進（第119号）
気象、地象（地震にあっては、発生した断層運動による地震動に限る。）及び水象の予報及び警報並びに気象通信（第120号）
気象、地象、地動、地球磁気、地球電気及び水象並びにこれらに関連する輻射に関する観測並びに気象、地象及び水象に関する情報（第121号）
気象測器その他の測器（第122号）
気象業務に関連する技術に関する研究及び開発並びにこれらの助成並びに気象業務に関連する技術に関する指導及び普及（第124号）
気象庁が行う気象業務（上記所掌事務とほぼ一致）は、気象業務法のもとで行われており、同法第2条で「気象」「地象」「水象」「観測」「予報」などの概念の意味内容が定義されている。なお「気象、地象及び水象に関する情報」（同条第4項第3項）にあたるものとしては、具体的には、天気予報、地震情報、火山情報、津波情報などがある。
（Wikipediaより）
今回も最後まで読んでくれてありがとう。
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